「この会社で働いていていいのだろうか？」という疑問を持っている人、必見！！
本記事は未来の展望が全く見えない会社の特徴・その会社の哀れな最期・退職するべき理由について述べている。
自社があてはまっていたら即刻辞めることをおすすめしたい。
会社と共倒れになることを避けるためにも、ぜひ最後まで読んでほしい。
★将来性がない会社の特徴
先が読めないことは人にとって不安となる要素のひとつである。
とりわけ、自身の職場がそのような状況に陥っていることは心穏やかではいられない。
労働者を震撼させる「将来性皆無」の職場には、先が読めない不安があることを以下で述べたい。
離職率が高い
離職率とは一定期間内にどれだけ離職者が発生したかを表す指標である。
離職率が高くなる要因には、教育やフォローが不足している、評価制度が整っていないといった体制の不備が挙げられる。
頑張りが評価に反映されない環境では、社員は定着しない。
また、職場環境や人間関係の悪化といった特徴も見受けられるケースがあり、いずれも生産性を低下させ経営面にもマイナスの影響を及ぼしている可能性が考えられる。
目安として、厚生労働省の調査によると令和3年の平均離職率は１４.０５％であった（参考：厚生労働省『令和３年雇用動向調査結果の概況』）。
これは前年の１４.２%と比較してほぼ横ばいで、例年１５％前後で推移している。
有給休暇が取りにくい
有給休暇は一定期間働いている人に与えられた権利だが、日本人の取得率は非常に低い。
その理由として周囲への迷惑を考えてしまう人が多いことや休むこと自体が悪であると考える風潮が挙げられており、ここ数年で取得率はようやく５０％を超えるようになった。
日本政府は令和７年までに「取得率７０％」を目指しているが、依然として有給消化率が低い会社も存在している。
例えば上司や先輩社員が率先して有休を取得しない環境であったり、常に人員が足りていなかったりと、どうしても取りづらい雰囲気が原因になっていることが考えられる。
これでは「社員が働きやすい環境」とは言えず、将来性がない会社の特徴として挙げられるだろう。
ハラスメントが横行している
近年、ハラスメントに対し細心の注意を払う風潮が広まっている。
なぜなら、不祥事や事件化するような事案についての報道を目にする機会が増えたことで、ハラスメント防止の意識が社会全体で高まっているからだ。
ハラスメントが横行しているのは、全社的にコンプライアンス意識が欠如しているということである。
重大なコンプライアンス違反は、顧客離れや業績の悪化など会社にリスクをもたらし、経営を揺るがしかねない事態を招くこともある。
危機感を持っていない、そもそも何が問題なのかを分かっていないような会社は不正や不祥事のリスクも高まるため、将来性があるとはいえないのだ。
意思決定が遅い
日本企業はとりわけ意思決定が遅いとされている。
その原因として、礼儀やコンセンサスを重んじる日本人の気質や権限譲渡の遅れが背景にあることが挙げられる。
意思決定が遅ければそれだけビジネスチャンスを逃したり、競合他社にシェアを奪われる危険性が考えられるため、「迅速な意思決定」は会社にとって重要な課題となる。
意思決定が早い会社は、経営理念やミッション、ビジョンが浸透しており、社員が個々に果たすべき役割を認識している。
社員が共通認識を持っていないと意思決定が遅れ、自ずと市場で勝ち残れないおそれがあるのだ。
長時間残業・サービス残業がある
仕事量と社員のバランスが取れていない会社では、長時間の残業やサービス残業が発生しがちだ。
社員が足りていない会社には、新しく雇う余裕もない。
人を大切にしない会社は定着率も低下してしまう。
また人事評価の基準が「長時間労働」ではなく「いかに効率的に利益を挙げたか」に変わりつつあるなかで、残業を美化する風潮があるということは生産性を追求できていないということになる。
残業時間は原則として月４５時間・年３６０時間と法律で定められているので、それを越えないようにしなければならないのだ。
時代に合わせた変化を嫌う風潮がある
変化を嫌う風潮がある会社も将来性がない。
今までのやり方で安心し、変えようとしない会社は社長がワンマンであることが考えられる。
ワンマン社長のリスクは、業績が社長ひとりにかかっていること、社長に何かあったら会社が潰れてしまうかもしれないことである。
経営層が常にチャレンジしたり、世の中の変化に伴って需要に応えようとする姿勢であれば、従業員の意見も柔軟に聞き入れるはずだ。
イエスマンばかりで変化を受け入れない会社からは人が離れ、業績を保つことも難しくなる。
いつまでも精神論を強調するような社風の場合は要注意だ。
適切な評価制度がない
評価制度の不備は優秀な人材の離職につながる。
昇給や昇進は、働くうえで大切なモチベーションとなるものだ。
相応の評価が得られないとしても、２０代ではさほど深刻な問題として捉えることは少ないであろう。
しかし３０代、４０代と勤続すると考えた時に、給与が変わらないとしたら途端に不安になるはずだ。
年齢を重ねるにつれ、ライフステージは変化する。
会社の体制に漠然とした不安を抱えているのであれば、将来性が見えず自身の将来が不安になっていることだろう。
適切だと思える評価体制が整った会社への転職を考えてみるのが得策だ。
ＡＩやＩＴに代替されてしまう仕事である
ＡＩの台頭により、将来的になくなってしまうのでは？といわれている職種が存在する。
例えば運転士や窓口業務、警備員や一般事務員などが該当する。
将来性のある業種だからといって、職種次第では仕事がなくなってしまうおそれもあるのだ。
ＡＩやＩＴで代替できるような事業のみを運営している会社は、先行きが見通せない。
主力事業にＩＴ技術の導入を検討したりＤＸ化を推進している会社では将来性が明るいとされる一方で、社会的需要に沿う努力ができないと感じる場合は注意が必要だ。
リスク管理が欠如している
リスクマネジメントは会社にとって最重要課題のひとつである。
近年リスクは多様化している。
訴訟など法務リスクや、投機や債権などの財務的リスク、そして雇用環境などの労務リスクなど細分化して対応にあたる会社も増えた。
株式会社が「損失の危険の管理に関する体制」を求められるようになったのは、２００６年の会社法施行がきっかけだ。
未だにリスクマネジメントの体制が整っていないのであれば、とても将来性がある会社とはいえないであろう。
ＩＴリテラシーが低く改善の兆しも見られないようでは、危機管理能力が低いといわざるを得ない。
何年も顧客数や売上高が低迷している
業績の悪さは、将来性がない会社の特徴として代表例だ。
ただしその業績の悪さが一時的なものなのか、慢性的なものなのかは見極める必要がある。
一時的に落ち込んでいたとしても業績が戻る可能性があるかどうかは、中長期的な視点で判断しなければならないからだ。
何年も続けて顧客数や売上高が低迷状態にあり、回復する見込みがないと判断できる会社に関しては、業界の動向も含めて慎重に判断しよう。
従業員にやばい人しかいない
働いている人のレベルが低く、人間的に問題がある場合も存続できる確率が低い。
従業員が悪人と無能ばかりで質が良くない会社が長く続くわけがないからだ。
現代はＳＮＳで会社の内情が拡散される時代であり、悪い噂によってたちどころに潰れてしまう。
ろくな人間がいないことが知れ渡ったら大きなマイナスとなるのは間違いないのだ。
精神論を唱える
気合や根性があれば何事も乗り越えられるという古い考え方に固執している。
そんなもので問題解決できるなら科学が必要なくなってしまう。
理論的に考えて無理があることや現代に合わないことを精神論で強行する会社はＳＮＳで拡散され、生き残ることができないのだ。
ワンマン社長を取り巻くイエスマンばかり
経営者が自分勝手で側近に顔色をうかがわれている会社も将来性がない。
現場の意見が絶対に通らず、奴隷扱いされるからだ。
イエスマンと化した取り巻きが現場の訴えを握りつぶし、社長の耳に入らないようにすることでご機嫌取りに終始しているようでは発展性がなく、人が離れていってしまうだろう。
人心を失った会社に未来はないのだ。
ＩＴリテラシーが低く改善の兆しも見られない
ＩＴリテラシーの低い会社は業務の効率が悪い。
現在の書類の大量作成や、膨大な請求書の管理と言った煩雑な業務も、ツールやパッケージソフトを使えば難なくこなすことができる時代になった。
しかし、それらのツールやソフトを扱う知識や能力が無ければ恩恵を受けることが出来ず、結局煩雑なまま業務をおこなうことになってしまう。
例えば、表計算ツールを使えば簡単に出来る計算やグラフ作成を、手許の電卓や紙上で行っていては時間の無駄である。
また、従業員の住所変更への対応も専用のパッケージソフトウェアを使えばスムーズにおこなえるのに、わざわざ紙でやり取りすると業務の手間がかかる。
今どき、パソコンを使わずに手作業を行っていることを「気合でどうにかしろ！！」という暴言で正当化する様は滑稽である。
文明の発達に対する意識が低い会社は淘汰されるのみだ。
労働環境が劣悪で業務に支障をきたしている
場所や時間など、従業員が働く上でのあらゆる環境が悪い会社で働きたいと思うはずがない。
労働環境が悪い企業は「ブラック企業」であり、従業員の健康や安全を守るための労働環境を整える義務を果たさない経営者はいずれ従業員に見捨てられるだろう。
ブラック企業に含まれる会社にも将来性はないのだ。
★将来性のない会社の末路
夢も希望もない会社は滅びるのみである。
将来性が皆無の会社の特徴は以下のとおりだ。
人手不足になり仕事が回らなくなる
従業員が次々と辞めていく会社は次第に人手不足に陥り、仕事が回らなくなる。
クライアントからの依頼も今までは何とか納期を守れていたとしても、人手不足が悪化することで遅れることがあるのだ。
仕事が回らなくなることでクライアントからの信用を失い、さらに業績悪化に陥る。
会社として売上を確保し経営を続けていくためには、従業員が辞める原因を追求し改善しなければならない。
しかし、このような事態にも関わらず会社側が適切に対応しない、あるいは的外れな対処しか実行しないときは、退職や転職を検討するのが得策だ。
残っている社員の負担が増加する
従業員が辞め続けた状況に陥ると、社内で仕事量を調整するために時間を要してしまう。
辞めた人の仕事は残った社員に割り振られるため、各人の負担が増えるのだ。
従業員が辞めた時に既存の仕事量を減らすか、新しい人材を確保して調整するのが一般的な対処方法である。
しかし、突然誰かが退職すると、この調整が間に合わずに仕事量がキャパオーバーとなってしまう。
企業によっては仕事を減らさず、少人数で回そうとするケースは少なくない。
しかし、そのような状況では従業員の心身が疲弊してしまうため、長続きしにくいのだ。
連鎖退職が起こる
従業員が退職すると残っている社員の負担は増加するが、このときに何か対処をしないと連鎖退職が起こるおそれが生じる。
連鎖退職とは１人の退職をきっかけに、次々と退職者が出てしまうことをいう。
これは中小企業だけでなく、大企業でも起こり得る問題だ。
この連鎖退職には、ドミノ倒し型と蟻の一穴型の２種類があります。
ドミノ倒し型とは、退職者が出たことがきっかけに業務負担が増加し、限界を迎えることで次々と退職者が続いてしまうパターンをいい、従業員が少ない企業や部署に見られる。
蟻の一穴型はエースと呼ばれる人物や従業員の信頼を獲得している社員など、影響力がある人が退職することにより起こるパターンである。
重要人物が抜けることにより、従業員のモチベーションが低下する、潜在化していた問題が明確になる場合があるのだ。
新しい人材が入社しなくなる
人が辞めていく会社は仕事が回らず業績悪化に陥る傾向にあり、利益が出ない状態では新しい人材確保は難しい。
一般的に、新卒や中途採用で人材を確保するが、採用活動には時間だけでなく費用もかかる。
そのため、十分な採用活動ができないことにより、新しい採用者が生まれなくなるのだ。
また、業績が悪化しており将来性が危うい企業を志望する人は非常に少ない。
このように、採用活動においても負のスパイラルが生まれてしまい、慢性的な人材不足の状態が続くのである。
商品・サービスの量・質が落ちる
慢性的な人材不足の状態が続くと、商品やサービスの量や質が落ちる傾向にある。
減った人数に合わせて仕事量を減らすと、提供できる商品やサービスの量は少なくなる。
また、仕事の量を落とさない場合であれば、少ない人員で作業することになるため質の低下は避けられない。
商品・サービスの量や質が落ちてくると、社内だけの問題ではなく顧客にも影響が出る。
顧客からの評判が悪くなり、企業の信用を失うことに繋がりかねないのだ。
事業・経営が上手くいかなくなる
ここまでのように、従業員が次々と辞めていき連鎖退職が起こるような会社は、事業・経営が上手くいかなくなる。
松下幸之助の格言である「企業は人なり」のとおり、従業員が流出することにより、会社の体制は崩れてしまうのだ。
連鎖退職が起こる前に対処しなければ一つの部署の運営が崩壊し、そこから企業全体に波及していく。
その結果、収支のバランスが崩れ赤字が続くことで、最終的には倒産する可能性は否めない。
このような状態に陥る前に、その企業から離れることを検討する必要があるのだ。
★やめるべき理由
将来性のない会社は業績が不振で古い企業体質で新しいことを取り入れようとしない。
安定した環境で腰を据えて働きたいという思いを達成するならば本記事で述べた悪い環境から脱出するべきである。
奴隷扱いや居心地が良くない会社は必ず社会から排除される時が必ず来る。
自分にとってのホワイトな環境を見つけるために、ブラック企業から逃走しようではないか。
★終わりに
将来性がない会社から逃れる方法としておすすめなのが退職代行だ。
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